早稲田大学教育総合研究所　監修
職務が授業だけの仏流と比較

　フランスの例を参考に、日本の教員の働き方を考え直してみようという試みである。
　制度は両国で大きく違う。フランスでは公立学校の教員は全て国家公務員で、自治体が責任を負うのは施設など教育内容以外の部分（例えば給食もこれに当たる）だ。
　根本的に違うのは、教員の職務が学習指導、授業に限定されており、生徒指導や進路指導は別の専門家が配置されていること。勤務時間は週当たり授業担当時間で決められ、授業時間以外は学校で勤務する義務もない。学校は校門外のことに一切責任を負わず（通学の送迎も保護者が行う）、入学式、始業式、終業式、卒業式や修学旅行などの行事もない。
　一方、日本の学校は「トータルな人間形成を目指す」ため、子どもとの交流が密だが、生徒指導や進路指導などの専門家の配置はなく、丸ごと教員が抱え込む形になっている。しかも仕事量が増大の一途で、現場から悲鳴が上がる状況に陥っている。
　ではフランス流が優れているかといえば、例えば教員同士で授業を見合い改善し合うような同僚性は、わが国の学校が大事にすべき強みに思える。
　単純にどちらが良いと言えないし、足して２で割ることもできない。現実を直視し、「もっと頑張れ」という精神論ではなく、学校や教員の責任範囲、体制（人の配置）を見直すのが日本の教育を救う道ではないかと感じた。
（１１００円　学文社）
（浅田　和伸・長崎県立大学学長）