大塚　玲子　著
双方の関係に着目、欧州の例も

　あるのが当たり前っぽいけど、何だかよく分からないところもあるPTA。そのPTAについて取材・発信を続ける著者が、「要る・要らない」論は脇に置き、いろんな方との対話を通して、そもそもの保護者と学校の関係を考えるという本。
　方向性としては、「文句を言って（PTAを）継続するんであれば、継続する必要がない」、だから「『これをしなければならない』ではなく、『自分たちのできることは何かっていうのを考える組織』をつくろう」、そして「地域の事情によって違うから、同じようにやる必要はない」といったことに集約されようか。
　PTAやCS（コミュニティ・スクール）に関わった経験をお持ちの方も多く、単なる第三者的な論評ではない、実態を踏まえた内容になっている。元PTA会長の方が語る「ものすごいストレスを抱え」「目がうつろ」な副校長の姿はなかなか衝撃的だ。でも、今もそういう管理職が全国にいるのだろう。
　紹介されている欧州の話は参考になりそうだ。例えばオランダでは、全ての学校に教職員と保護者（高校は生徒）からなる「学校経営参加評議会」が置かれ、経営者（理事会や自治体）が決めても評議会が可決しなければ実行できない。日本も、誰かの善意に寄り掛かるようなこれまでの在り方ではなく、権限と責任を明確にするべきではなかろうか。
（１７６０円　教育開発研究所）
（浅田　和伸・長崎県立大学学長）