ベネッセ

　ほぼ１００％の園が「保育が『子ども主体』であることが重要」と考える一方で「子ども主体」を実現している園は全体の約２割にとどまる―。ベネッセコーポレーションが全国の幼稚園・保育所・認定こども園を対象に実施した調査の結果、そのようなことが明らかになった。７月１９日にオンラインで開催した保育サミットで報告した。
　幼稚園教育要領、保育所保育指針、幼保連携型認定こども園教育・保育要領が全面実施されて５年が経過し、それぞれの園で「子ども主体」の取り組みが進んでいる。調査は、そうした現状を捉えるために今年１月から２月、全国の幼稚園・保育所・認定こども園を対象にウェブ調査で実施し、１０６２園から回答を得た。
　また、園における保育の実態をより全体的に捉えることができるよう、調査設計から分析まで玉川大学の大豆生田啓友教授、岩田恵子教授から意見をもらって実施した。
　全３８問の回答データについては、因子分析を実施。これにより、保育に対する意識や実践状況を聞いた複数の回答に潜む、

　(1)　保育者の様子
　(2)　子どもの様子
　(3)　教育方針
　(4)　記録活用
　(5)　計画

　―の「五つの共通因子」を抽出した。

　その類似性を基に園をマッピングした結果、「Ａ『子ども主体』を尊重（子どもへの関わりが応答的。一人一人の子どもの姿から柔軟に計画を見直し）」「Ｂ集団としての自主性を尊重（子どもの声を聴きながらも事前に決めた活動への取り組みを重視）」「Ｃ『子ども主体』へ試行錯誤中（子どもの姿を捉えた柔軟な保育を試行。子どもへの統制的な関わり、一斉活動も多い）」「Ｄ集団としての指導を重視（子どもへの指導を重視。あらかじめ決められた一斉型の活動が多い）」の４グループに分けた。
　各グループに分類された園の割合は「Ａ『子ども主体』を尊重」が全体の２２・２％、「Ｂ集団としての自主性を尊重」が同２６・６％、「Ｃ『子ども主体』へ試行錯誤中」が同３０・６％、「Ｄ集団としての指導を重視」が同２０・６％となった。
　この他、調査結果からは「『子ども主体』の実現には記録・計画・対話が重要」「記録については『ドキュメンテーション』の活用が増えている」「『子ども主体』へ試行錯誤中の園と集団としての指導を重視の園は、採用や離職の課題を抱えやすい」「集団としての自主性を尊重している園は、発達課題のある子どもの対応に課題感」などが分かった。