京都工芸繊維大学が開発したスピーキングテストの画面＝同大提供

　大学入試で英語の４技能を評価する大学が増えている。これまでのように総合型選抜や学校推薦型選抜だけでなく、一般選抜で資格検定試験を活用する大学も目立つようになった。高校入試でもスピーキングテストを取り入れる動きは見られ、今後の入試の新たなトレンドになる可能性がある。

民間試験、国立16大学が利用

　英語の４技能評価を巡っては、大学入学共通テストの枠組みで資格検定試験を活用する「英語成績提供システム」の導入が検討されてきたが、公平性確保などの観点から、導入の半年前に断念した経緯がある。
　これを受けて、今後の入試の在り方を議論してきた文科省の検討会議は昨年、各大学の個別入試で資格検定試験や独自のテストの活用を広めることを要望。国立大学協会は、令和６年度実施以降の入試について「各大学のアドミッション・ポリシーに基づき、さまざまな方法で総合的な英語力を評価する」との基本方針を示した。
　資格検定試験は、大学の学部・学科によって「出願資格」や、一定以上の成績に対する「みなし満点」「加点」として利用されている。
　東進ハイスクールを運営するナガセによると、今春入学者の一般選抜で資格検定試験を利用した国立大学は１６大学。千葉大学や金沢大学は複数の学部で加点などを実施していた。
　「みなし満点」は秋田大学や福井大学、広島大学、九州大学など８大学が採用している。要件は英検なら「準１級以上」やTOEFL　iBTなら「６１点以上」「７２点以上」などが多かった。
　人文系学部の入試で利用が目立つ資格検定試験だが、理数系学部の入試でも導入している。
　茨城大学は工学部で得点換算を行う他、東京海洋大学は英検では「準２級以上」と、低めの級ながらも出願資格として利用している。
　私立ではさらに多く、早稲田大学や上智大学、明治大学が一部の学部で出願資格にした。東京都市大学は理工学部などの一般選抜で英語の得点として換算している。同大学入試センターでは「数学や理科を得意とする理系の受験生に敬遠される懸念もあったが、グローバル意欲の高い受験生にアピールする機会と捉えて導入した」。

独自のCBT課す大学も

　資格検定試験の活用だけでなく、CBT（コンピュータテスト）によるスピーキングテストを独自に実施する大学もある。
　国際的に活躍できる理工科系技術者の育成を目的に、京都工芸繊維大学は総合型選抜で、コミュニケーション力を重視したスピーキングテストを実施している。
　２人の議論を聞いて、意見の違いを説明する、目標の達成に必要な段取りを考えて説明する、といった問題だ。
　同大学入試課の担当者は「英語は母語話者以外の人同士で使われる機会が多くなっている。発音や文法など言語面の正確さよりも、各自の英語能力を駆使して実際のタスク（仕事）をどれだけこなせるかが重要だ。テストでもこの能力を測る必要がある」と出題の意図を説明する。
　また、東京外国語大学は民間事業者と共同開発したテストを一般選抜で出題。受験生が自分自身について述べる問題や、提示された写真を見て質問に答える問題などを出題している。

自治体、受検料補助の動き

　大学入試での資格検定試験の利用が広まる中、自治体が高校生の受検料を補助する動きもある。東京都や福井県、福岡県、熊本県は低所得世帯向けに受検料の補助制度を設けている。
　また、都教委では来春入学の都立高校入試で独自のCBTのスピーキングテストの活用を始める。スピーキング能力を「コミュニケーションの達成度」「言語使用」「音声」の観点から評価する。成績は６段階で表示し、調査書点に加点して利用するという。
　福井県など他の自治体でも、高校入試での４技能評価の実施方法を探っている。
　全国一斉の英語成績提供システムの導入は見送られたが、各大学の個別入試での利用は今後も進むとみられる。