民間調査

　在宅時に災害が発生した際、１０代ではSNSで情報を取得する人が約７割を占めることが、NTTドコモ「モバイル社会研究所」の調査で分かった。全体で比率が年々増加傾向にある中、１０代や２０代ではSNSがテレビを抜いて最もよく活用される手段となっている。
　同研究所は災害時の情報取得方法について継続して調べている。今年１月には、全国の１５～７９歳の男女８８３７人を対象にウェブ調査を行った。
　在宅時に災害が起きた場合、情報をSNSで取得する人の比率は平成２９年からの４年間で倍増し、約４割を占めた。
　年代別では１０代が６９・２％で最多。若年層ほど高い結果となり、１０代に続いて２０代（６６・４％）、３０代（４９・６％）、４０代（３８・３％）、５０代（３２・８％）、６０代（２４・３％）、７０代（１８・０％）の順だった。
　１０代が情報を取得する方法は、SNSに次いでテレビ（５８・５％）、防災無線（５２・０％）だった。２０代はテレビ（５２・５％）、インターネット（５０・１％）が続いた。
　一方、３０～７０代ではテレビが約６～８割に達し、各年代で最も活用されていた。
　同研究所は「SNSの利活用は迅速に情報を得る観点からも有効性は高い。その一方、デマをつかむ可能性もある。別の方法と併せて情報を収集するなど、情報の精度を上げることも重要ではないか」としている。