少人数・滞在時間の短さ影響
長野県教委調べ

　長野県教育委員会が昨年の学校休業が子どもたちに与えた影響を調べた調査で、分散登校の期間に小学校で７割、中学校で６割の不登校児童・生徒が登校したことが分かった。学校が少人数で、校内の滞在時間も短いことなどが影響しているという。一方で休業中に生活リズムを崩し、休みがちになった子もいた。
　同県教委が信州大学と共同で県内の全ての学校を対象として調べ、昨年末に報告書をまとめた。再び学校が臨時休業になった場合の適切な対応策を検討することが目的。臨時休業後に、休みがちになった子どもの状況や、学びを保障するための課題などをまとめた。
　県内で不登校と見られる児童・生徒は昨年度、小学校で１０１０人、中学校で１６５５人いたが、このうち小学校では７４４人、中学校では１０６６人が１日以上登校したという。
　休業期間、学校によるオンラインでの支援が一部にとどまることも分かった。小学校では臨時休業中に「Zoom」など双方向型のシステムを使ったのは７％、「YouTube」など配信システムを使ったのは１０％程度だった。
　報告書では、教室に入りづらい子どもの学びを保障するため、教室以外の場所でもオンライン授業やオンデマンド学習によって授業に参加する選択肢を増やすことを求めた。