OECD分析

　経済協力開発機構（OECD）は、加盟国の学校の授業の様子を撮影し、分析するという新たな調査を実施した。指導実践や学習状況について客観的なデータを得られることが特徴。日本、チリ、コロンビア、イギリス、ドイツ、スペイン、メキシコ、中国を調査した。日本の中学校の授業では、数学に関する教員の説明が詳細で深く、問い掛けの質が高いことが分かった。
　日本の５５％の授業で、「なぜそのように考えるか」や「どのような手順になるか」ということを詳細に説明した。中国（５６％）に次いで２番目に高かった。
　また、６４％の授業で、規則性や手順、公式の適用を求める問題や、分析の問題を重視する傾向があった。こちらもドイツ（７０％）に次いで２番目に高かった。
　今回の調査は平成３０年６～１１月にかけて行った。日本の中学３年生に当たる学年の数学（二次方程式）の授業を録画。１人の教員につき２回撮影し、２人の分析官が独立して授業の質を分析した。授業前後に質問紙調査や数学のテストも実施した。
　日本は静岡市、埼玉県熊谷市、同県戸田市の全公立中学校と、関東と静岡県の国立大学附属中学校の計７３校が調査対象になった。
　録画した映像から、授業の進行や活動の様子を見る「授業運営」、教師と生徒の相互の敬意や励ましを見る「社会的・情緒的支援」、授業の内容や生徒との対話を見る「教科指導」の３点を分析。「授業運営」「社会的・情緒的支援」「教科指導」の全ての項目で、８カ国中最高の評価だった。
　一方で、諸外国と比較し、後れを取っている項目もあった。プロジェクターやパソコンなどのICT機器利用の割合が諸外国と比べて低く、７９％の授業で利用されていなかった。イギリスでは全てのクラスでICT機器が活用されており、日本に次いで低いメキシコでも非利用率は５８％だった。