TOEICを利用している企業・団体を対象にした国際ビジネスコミュニケーション協会による調査で、社員の英語スキルの目標を「英語で行われる会議で議論できる」と回答した企業や団体が１９・９％と最も多いことが分かった。調査は２０１８～１９年に実施した。
　社員・職員らにとって重要であると考えるスキルは「英語」が８２・６％と最も多く、続いて「コミュニケーションスキル（聞く、理解する、伝える）」（８０・７％）、「問題解決力、実行力」（７２・３％）となった。社員らに不足している・強化する必要があると感じる知識やスキルでも「英語」と回答した割合が最も多く６７・０％を占めた。
　現時点での英語の使用状況は「海外との取引がある部署だけで使われる」と回答した割合が最も多く６割を超えた。一方、「人材採用時、配属部署の決定や異動時に、一定の英語能力が求められる」と回答した企業や団体は１８・０％にとどまるものの、そのうち「３年後に必要となる見通しがある」と回答した企業は３６・７％に上った。
　今後の英語力向上に費やす年間予算を尋ねると「増やす」「やや増やす」と回答した企業や団体は、全体の３割弱を占めている。