現在、長寿命化と防災機能の強化という2つの側面から、教育行政での取り組みが増えているのがトイレ改修になる。なぜなら、老朽化した学校施設では未だ和式便器が使われているところが多く、「汚い・臭い・暗い」の3Kが問題視されているからだ。
　したがって、トイレに行きたくないと考える児童生徒が健康を損なうおそれが指摘されており、洋式化して衛生的で明るい空間に改修することが求められている。
　もう1つは、身体にハンディキャップを持つ人に対応したバリアフリー型の多目的トイレの設置で、これと並行して災害時に向けたマンホールトイレや簡易トイレの整備も進められている。
　トイレは我々が生活する上で欠かせないライフラインであり、学校という教育・生活の場全体の環境向上を図るためにも重要なインフラになる。それだけに耐震化を終えた学校施設改修の次のステップとして、トイレ改修が優先されているといえる。
　なお、文部科学省の調査によれば、2016年時点で学校の和式トイレの割合は56・7％。また、断水時のトイレ対策は58・3％が行っているが、そのうちマンホールトイレの設置率は14・8％と進んでいない。
　過去の災害では避難者用のトイレ数が足りず、衛生環境が悪化して健康を損ねたり、感染症の要因になったりする例が多く見られている。快適なトイレ環境の確保のためには、最低でも約50人に1基のトイレを確保することが示唆されており、今後の速やかな対策に期待したい。