児童英語教育の研究活かし小学校の英語授業をサポート

2019年10月21日 9面記事

ECC

　2020年度から全面実施される新学習指導要領では、小学校3年生から「外国語活動」が必修化され、5・6年生では評価を伴う「外国語」として教科化される。児童にとって本格的な外国語教育の入り口となる小学校が担う役割はより大きいものになる。
　長年にわたり児童向け外国語教育の研究を積み重ねてきた(株)ECC（大阪市北区）では、小学校の教員をサポートするコンテンツを提供している。
　同社は1962年の創業以来、「語学教育をもって世界平和に貢献する」という基本理念を掲げ、総合教育・生涯学習機関として英語教育をはじめさまざまな学習機会を提供している。その中でもジュニア事業部では、40年にわたり実践的で効果的な英語教育を研究し、全国1万以上の英会話フランチャイズ教室を展開。現在、幼児からシニア世代まで30万人以上の生徒が利用している。また、全国の小学校・教育委員会・地方自治体からの依頼により、小学校教員向けセミナーの実施、授業サポート用教材の開発も行っている。

各学校の実態に合わせ柔軟に対応
　「小学校教員向けセミナー」では、新学習指導要領のポイントや、授業に活かせる外国語の指導方法をグループ練習・ディスカッションを通して実践的に学ぶことができる。その他、ALTとのティーム・ティーチングや教員の英語力向上など、各学校の抱える課題に応じて内容をカスタマイズすることが可能だ。
　過去の受講者からは、「理論から実践まで非常に分かりやすく、次の学期からすぐにでも取り入れられそうです」「英語を使うことを恐れず、積極的に英語を発する教師になりたい。また、そのような児童を育てたいと思いました」と前向きな声が上がっている。

教員が自信をもって授業ができるように
　セミナーは、教員の「英語は苦手で、授業を担当することが不安」という意識を和らげ、「自分の強みを生かして授業をしてみよう」と一歩踏み出す後押しをすることを目的に実施。外国語活動・外国語の授業における学級担任の役割は児童にとって、同じ日本人の英語話者としてのモデルであり、そこで求められるのは積極的に英語を話そうとしている姿勢だ。
　また、重点を置いているのが学級担任としての強みにフォーカスすること。児童のことを一番に理解している学級担任だからこそ、児童が興味・関心のある題材を選び、相手と伝え合う意欲を高める効果的な言語活動の場面設定を行うことができる。受講者が学級担任の役割・強みを再認識することで、明日からの授業へ自信をもって臨めるような内容となっている。
　同社は今後も、英語教授の経験を活かした教育コンテンツの普及を進め、教員の後押しとなる活動に力を入れていく予定だ。