EDUSeed（エデュシード）ログイン画面

　今後の学校現場における1人1台端末導入では、多様な導入方法による決済業務の煩雑化や端末の設定作業に時間がとられることにより、教育機関や教職員の負担が増大することが懸念されている。こうした中、学校のICT環境整備で豊富な実績を持つ大塚商会では、教育機関に限定したECサイト「EDUSeed（エデュシード）」を開設し、学校でのスムーズな端末導入を実現している。ここでは、2025年度に予想される小中学校の端末入れ替えを見据えたデバイス選びと併せて、その魅力を紹介する。

GIGAスクール構想で増す、教員の仕事量

　AIやIoTなどの科学技術が急速に進歩し、目まぐるしく変化する時代の中で、これから社会に出る子どもたちには、テクノロジーを学びの道具として活用し、新たな価値を創造する力が求められている。したがって、学校現場では従来の知識詰め込み型教育から脱却し、ICTなどの先端技術を活用して創造性や思考力を養う教育へと転換を図ることが必要になっている。
　こうしたことから、文科省は1人1台端末やクラウド活用を踏まえたネットワーク環境の整備を行い、個別に最適化された学びとアクティブ・ラーニング型授業を通して質の高い教育の実現を目指している。
　しかし、ほとんどの教員はクラウド活用の経験に乏しく、授業で効果的に活用するには、端末の操作に慣れるまで実践を積む時間が必要になり、そこに端末やネットワークの運用管理等の業務が上乗せされていることから、「働き方改革」を進める上で校務負担増大の一因になっていると問題視されている。

多様な導入方法により、教育機関の決済業務が煩雑化

　また、小中学校と異なり、BYOD（個人所有の端末を持ち込む）、BYAD（学校が指定した端末を保護者が購入する）といった多様な導入方法が検討された高等学校の1人1台端末整備は、2024年度までに完了する計画だが、昨年度時点で約半数ほどの自治体が未整備と遅れている。
　しかし、高等学校では「情報Ⅰ」が必履修科目として新設され、2025年度には大学入学共通テストの出題教科に「情報」が加わるなど、情報活用能力の育成は待ったなしの状況を迎えている。それだけに財源に余裕のない自治体では、今後、BYOD、BYADによる端末導入に舵を切ることが予想されており、決済業務に携わる教育機関の負担は増えることになるだろう。
　さらには、小中学校における端末の入れ替えを見据える中では、現場や保護者のニーズに応じて機種や導入方法の選択肢が増える可能性があり、調達に伴う教育機関の手間が増えるとともに、導入した場合もキッティング作業（端末を最適な状態にセットアップすること）を行う教職員の負担がより一層重くなることが懸念されている。すなわち、学校でのICT活用の促進、運用管理のいずれにおいても、解決すべき課題を抱えているのが実態だ。

BYADによるスムーズな端末調達を実現

　そこで、こうした学校における1人1台端末整備に係る負担を軽減することを目的に、2022年1月に教育機関向けにカスタマイズされたECサイトとして開設されたのが「EDUSeed」だ。本ECサイトでは、各学校が指定した端末に教育機関指定のソフトウェアやMDM（端末の設定などを一元的に管理するシステム）をインストール、各種周辺機器や端末保証を組み合わせた専用パッケージとして提供。また、端末は学校で使用するスタートラインに合わせた初期設定まで含めて納品することも可能で、導入後の教職員の手間も削減できる。
　開発のきっかけになったのは、私立高校では以前から直接購入を求める保護者からの依頼が多く、その場合は学校が「購入申込用紙」を保護者に配布し、1件1件入金業務や申込状況を確認するなど、事務処理に重い負担がのしかかっていたことがあった。そのため「EDUSeed」の開発にあたっては、学校側が決済業務に携わらなくて済むよう、画面の案内に従いながら、保護者が簡単に端末をオンライン購入できる仕組みにこだわったという。
　また、今後に向けても、端末の入れ替えでBYADによる導入方法が増えれば、多くの教育機関が同様の負担を抱えることになる。となれば、「EDUSeed」によって保護者の直接購入を可能にし、学校側の業務を省力できる意義はなおさら大きくなっていくだろう。

保護者の直接購入に対応した決済方法や手厚い保守契約

　もう1つの魅力は、教育機関ごとの専用ページによって保護者が学校指定の端末を迷うことなく購入できることだ。学校からのお知らせや注意事項、校章なども掲載できるなど、安心感をもって購入できる工夫も取り入れられている。
　決済手段もクレジットカードやコンビニ決済、各種ID決済など多様なニーズに対応しているほか、外国籍の保護者が増えている状況を踏まえ、英語をはじめとした多言語にも対応。オプションの掲載可否も学校側で決めることができ、保護者は定められたオプションの中から、タッチペン、キーボード、ヘッドセット、電子辞書アプリなどを選択できる。また、在学中の物損事故や盗難などオールリスクをカバーする保守契約を結べるのが、保護者にとっては大きな安心材料となっている。
　このような保護者と教育現場双方に寄り添った仕組みによって、「EDUSeed」を選択する教育機関は着実に増えている。

EDUSeed（エデュシード）の特徴

子どもたちの可能性をのばす情報デバイスとOS

　子どもたちや保護者、教職員にとって最適な端末の特徴はどのようなものだろうか。まず、堅牢性が挙げられる。端末が簡単に破損してしまうと、修理や補償など、時間的にも金銭的にも負担がかかる。子どもたちの創造性を阻害しないためには「壊れにくい」ことは不可欠である。さまざまな用途によって使い分けられることも重要だ。直観的に操作ができるタブレットスタイル、動画視聴に適したスタンドスタイルなど、授業内容や学習方法によって使い分けられる端末は、多様なICT教育を実践する上で非常に有用である。
　教育機関向けに特化した Windows OS となる「Windows 11 SE」は、安全で信頼できる環境を維持しながら、快適にクラウド活用とデジタル学習ができるよう設計されている。1人1台端末の活用では、子どもたち一人一人の考え方を理解し、個別最適化された指導につなげるため、個人・クラス状況を集約して把握できる「ダッシュボード機能」を構築する学校が多くなっている。そうした点でも、マルチウィンドウ作業がスムーズに行え、生産性の高いアプリとサービスを提供する Windows 端末を活用することで、課題やレポートの作成、クラウドを通したファイル共有やコミュニケーションを教員・児童生徒間で一元化できる魅力がある。
　それはクリエイティブな発想で問題解決を図る「探究・STEAM教育」が重視されている学校教育においては、欠かせない機能といえる。しかも、本格的なプログラミングや映像編集にも対応するスペックへの拡張性や、家庭への持ち帰りを踏まえると、オフラインでも同じ作業環境で使える優位性がある。つまり、 Windows 端末は子どもたちの可能性を狭めず、将来につながるスキルを身に付ける上で、非常に有用といえる。

薄型・軽量でありながら、米軍調達基準をクリアする堅牢性

授業内容にあわせて4つのスタイルで利用できる

民間事業者としてできる教育現場への貢献を

　文科省は、日本の将来を担うデジタル人材を育成する上で、学校でのICT活用を充実させていくことが極めて重要とし、それには民間事業者も巻き込んだ支援体制が不可欠としている。そのことからも、大塚商会では1人1台端末の導入をスムーズにする「EDUSeed」によって、教育機関の負担を軽減し、教員の教育以外の業務をできる限り減らすことで、授業準備や子どもたちと向き合うための時間を確保したいと考えている。「EDUSeed」という名前には、教育現場にICT端末という「種」を蒔き、その端末を利用して子どもたちにSociety5．0時代を生きる担い手となってほしい、という思いが込められている。蒔かれた種たちが、子どもたちの情報活用能力の育成という花を咲かせるためにも、今後もさらなるサービスの追求を期待したい。

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