東京学芸大学と岡山県津山市教委は13日、連携協定調印式を開き、同大学の附属学校が「未来の学校プロジェクト」として10年後の学校の姿を探る研究を同市の学校教育に生かしていくことなどを確認した。
　この研究では、オンライン授業の在り方などについて、数年以内にモデルを示す。
　調印式で同市教委の有本明彦教育長は、新型感染症対策の学校休業期間中について、「家庭学習のプリントを配布し、家庭訪問、電話をかけることしかできなかった。オンライン学習の必要性を痛感した」などと話した。
　同大学の國分充学長は、「津山市の学校と連携して未来の学校を構築することは全国に広める上で重要」「公教育を変えていくモデルを構築したい」などと語った。